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メディア・新聞報道

日刊工業新聞に掲載されました。

日刊工業新聞「27面」(平成21年7月8日)より

日刊工業新聞に掲載されました

「防犯で会社を元気にする会社」をスローガンに掲げているのが、トップ(名古屋市中村区、小田悟社長、052-583-1919)。「セキュリティハウスTOP」の屋号で現在、関東、関西、中部、九州圏で防犯製品を販売している。同社は1992年に通信、OA機器の販売会社として創業。企業とかかわる中で、「事務所の物がなくなる」といった声を企業から数多く聞いていた。そして、「安全確保も快適なオフィス環境に必要」と考え、03年にセキュリティー事業を始めた。
  同社が扱うのは、竹中エンジニアリング(京都市山科区)が開発した検知、通報、映像機器など数多くの防犯製品。ただ漠然と販売するのではなく、「“防犯のプロ”が各企業に最適な防犯システムを提供している」(近藤輝明東日本セキュリティ事業部新宿オフィス所長)ことが特長だ。
防犯のプロとは社団法人・日本防犯設備協会が認定する防犯設備士のこと。各種の防犯製品についてはもちろん、窃盗などの犯罪の手口に詳しい専門家だ。トップにはその防犯設備士が25人いる。防犯設備士がコンサルティングを行い、各企業にとって有効な防犯の方法を考える。そして、各種の製品を組み合わせ、防犯システムとして提供する流れだ。
現在の売れ筋は携帯電話を使ったシステム。事務所にカメラとセンサーを設置しておき、侵入者をセンサーで感知し、カメラで動画を撮影する。その動画を即座に携帯電話に送る仕組みだ。
離れている場所でも侵入者を確認でき、携帯電話のボタン操作によって事務所に別途設置しておいた機器で警報音を鳴らしたり、自身の声を現場に送って警告したりすることも可能だ。月1万円程度からのリース料金で導入でき、これまでに数百社に納入した。
同社では今後、携帯電話を使ったシステムの拡販を図るほか、「防犯のプロの育成強化」(同)に努める。そして、全国各県に事業所を設け、セキュリティー事業の拡大につなげたい考えだ。

日刊工業新聞ホームページ

中外日報に掲載されました。

中外日報(平成20年9月18日)
「寺社の防犯パートナー (5) 携帯に動画転送で見える安心」より

予防と使いやすさを両立

防犯機器専門の販売網を全国に展開する、(株)セキュリティハウス・センター(本部=京都市山科区)。“防犯のプロフェッショナル”として昭和六十一年にネットワーク化が始まり、現在は北海道から沖縄県まで、百十九社の加盟企業を擁している。

境内に設置の赤外線センサー(上)とカメラ(下)その中の一社、セキュリティハウスTOP(小田悟社長、名古屋市中村区)は、平成十五年の加盟。名古屋のほか東京、大阪の三拠点でセキュリティー事業を展開する。

「狙わせない『予防』の部分と、実際の使いやすさの両立を心掛けている。防犯面を強化しすぎて二重、三重の警戒になれば、生活する方にとっては不便。侵入できない環境であることを外部にアピールする一方、効果的な防犯システムの設計で生活しやすい環境を維持することが大切」

そう話すのは、セキュリティハウスTOP大阪の本橋登美雄さん。兵庫県のある寺院には、携帯電話を活用した自動通報システムを設計して納入した。法事などで外出の機会も多い住職は、仏像や寺宝、賽銭への盗難・いたずら対策が心配の種だったという。そこで本橋さんが提案したのが携帯電話を活用した“見える安心”だ。

仏像や賽銭箱などの周囲に赤外線センサーやカメラ、威嚇用のベルなどを設置した上で、不法な侵入を検知した場合は携帯電話にリアルタイムの動画を送信する仕組み。外出先からカメラの映像を呼び出すこともでき、「いつでもどこでもお寺の安全を確認できる」と評判もいい。

「納入先から『君に任せて良かった』との言葉をいただけた時ほど、防犯の仕事を誇らしく思えた瞬間はありません」という本橋さん。防犯設備士として後輩の指導にも当たりながら、地域で暮らす人々の小さな不安を大きな安心に変えられるよう、防犯システムの設計と提案に全力を注ぐ。

問い合わせはセキュリティハウス・センター本部企画室=電話075(584)6600。

中外日報ホームページ